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職歴は能力・スキルの判断材料
職歴は、募集職種に対する能力・スキル、応募企業への帰属意識や定着性の判断材料となります。
採用担当者は、職歴における転職回数や退社理由より、自社に定着できて長く勤める人材であるのかを判断します。
履歴書における職歴の書き方
履歴書における職歴(職務経歴)は入退社の履歴です。
勤務期間が短い、使用期間中に退職した、派遣・契約社員にて勤務したなど、勤務期間や雇用形態に関わらず、全ての職歴が記載対象となります。
年度を和暦あるいは西暦表記に統一したうえで時系列にて、企業名から所属部署まで正式名称にて記載します。
例えば、「株式会社」を「(株)」とは省略しません。
合わせて、正社員、派遣・契約社員など雇用形態を明らかにします。
合併、買収、統合による社名の変更は、「旧名称(現：新名称)」と新旧の企業名を記入します。
部署異動は、異動後の部署名と異動年月を書きます。
また、原則、アルバイトは職歴に含まれませんが、募集職種のアピール材料になるならば記載するのが好ましいでしょう。
職歴の最終行は、「現在に至る」と締め括ります。
退職理由の書き方
退職理由は、具体的な理由は明記せず、「一身上の都合により退職」「契約満了のため退職」「会社都合により退職」といった定型句での表現で構いません。
派遣・契約社員など契約期間満了を迎えず、自らの意向にて辞めた場合は、「契約満了のため退職」ではなく、「一身上の都合により退職」と明記します。
また、退職日が決まっている場合は「退職予定」と書きます。
しかしながら、転職回数、一貫性がない職歴、長い離職期間は不利な条件になる為、職歴欄に具体的な退職理由(介護、結婚・出産、海外移住、キャリアアップなど)を記載することが好ましいです。
職務経歴書における職歴の書き方
一方、転職では、一般的に応募書類として履歴書と職務経歴書の提出を求められます。
その為、履歴書の職歴欄は簡潔に、詳細な職歴は職務経歴書にて記載します。
採用担当者は、職務経歴書の職歴より職務経験、ビジネス能力・スキルを判断します。
職務履歴書は、採用担当者の興味・関心を引く内容である必要があります。
過小・過剰な情報量、読みにくいレイアウト、無関係で的外れな内容は、典型的な失敗例です。
特に、文章量は重視されません。
採用担当者が1～2分程度にて目を通せる情報量(A4用紙1～2枚)を心掛けましょう。
その為には、情報を羅列するのではなく、箇条書き、項目分け、見出し、文字の装飾(太字など)などレイアウトの工夫が必要です。
各情報は3行程度に納め、適宜改行しましょう。
採用担当者が読みやすいレイアウトにて、必要な情報を丁寧かつ簡潔にまとめることが重要です。
また、間違った職歴は経歴詐称となる為、企業名や勤続年数は正確に明記しましょう。
職歴詐称は信頼を失い、入社後に職歴詐称が判明して解雇に至る場合も起こり得ます。
（画像はPixabayより）
